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近百年日本学者考証中国法制史論文著作目録 (1900〜2000)

 寺田が、楊一凡主編『中国法制史考証』丙編「日本学者考証中国法制史重要成果選訳」第四巻(中国社会科学出版社、2003年9月)の為に作成した三千件ほどの文献目録の電子版です。戦後部分については『法制史文献目録』等がありますが、戦前部分についてはおそらく唯一の専門目録なのかと思います。
 原目録に付した〈凡例〉(の日本語原稿)を、参考の為に以下に掲載しておきます。

 論文目録

  
法制通考 |夏商周戦国秦両漢三国魏晋南北朝
  
隋唐五代西夏遼金元近代

 
著作目録



凡例

 一、本目録は、明治期以降これまでの間に、日本人によってなされた中国法制史考証をめぐる代表的な著書論文の書誌情報を収録する。外国人による研究の翻訳は収録しない。但し、外国人の研究であっても、日本で発行された刊行物上に最初に発表された論文については、目に付いた限りにおいて収録してある。
 目録の性格から、収録対象は狭義の法制史に関わるものに限り、法制史研究についても学界動向整理の論文は基本的に除外した。また1940年代以前に、同時代の中華民国法制を対象に、主に実定法学的・比較法学的関心からなされた諸研究も、清代以前についての歴史的考察を含む一部の例外を除き、原則として収録対象から外した。
 日本における中国法制史研究に関するより包括的な目録としては、1945年から1989年までについては、法制史学会編・創文社刊『法制史文献目録』(1945〜1959)・(1960〜1979)・(1980〜1989)があり、また1990以後については法制史学会編『法制史研究』各号巻末に年度毎の目録がある。なお、1945年以前については法制史研究に限定した文献目録は存在しないが、東洋史研究論文目録編集委員会編・日本学術振興会刊『日本における東洋史論文目録』機銑犬砲茲辰董△曚椶垢戮討粒惱兒┿錣坊悩椶気譴刃席弧召鮹里襪海箸できる。必要に応じて参照を請いたい。

 二、本目録の配列原則は基本的に中国側目録と同様だが、本目録では「夏商周」と「戦国秦」とが一つの分類にまとめられており、また同一年次内の月次による先後関係は考慮されていない。なお以下の表記方法は、本目録に固有のものである。

  • 論文目録上に見える[人名・発行年]形式の表示は、当該論文が後日、当該著書に再録されていることを示す。著書の書誌は、そこに記された著者名および発行年を手懸かりに、著作目録で検索することができる。 ※本電子目録ではリンクから当該箇所に直接にジャンプします。
  • 当該論文著作について書評が書かれている場合には、当該項目末尾に「評:評者名(書評掲載雑誌名)」の形でその書誌を付記した。
  • 各項目冒頭にある四桁の英数字は当該論文著作の固有番号であり、末尾に付した人名目録が指し示すのは、この固有番号である。なお人名索引には、当該人物が当該文献番号論文著書の著者編者として現れる場合も、評者として現れる場合も共に挙示されているが、後者の場合には文献番号の末尾に*マークが付してある。 ※本電子目録には人名索引はついていません。全文検索をご利用下さい。
  • 著作目録上において、記念論文集等の一部の著作について著者編者名あるいは発行所名が欠けたものがあるが、それらの多くは、当該論文集のために一時的に組織された刊行委員会が編纂し発行したものである。

 三、本目録に収録された雑誌および著書が、日本のどの大学図書館に所蔵されているかは、インターネットを通じて容易に検索することができる。
 文部省学術情報センター・総合目録データベースWWW検索サービス(NACSIS-Webcat)
  
http://webcat.nii.ac.jp/
 但し、現在のところ、日本の図書館には、公的な依頼であれ私的な依頼であれ、海外からの直接の複写依頼に対して一般的に対応する為の仕組みは存在しない。複写については、日本在住の留学生等に依頼するのが最も現実的な方法である。

 四、本目録は、寺田浩明が、岡野誠・籾山明両先生のご助力を得て作成した。また目録作成にあたっては、滋賀秀三・谷井俊仁・谷井陽子の各先生から貴重なご助言を頂いた。記して感謝を示す。


寺田 浩明
2000年4月1日